Company会社案内
Greetingご挨拶
代表取締役社長執行役員川越 美一
日頃より当社の活動にご支援を賜り、誠にありがとうございます。
当社は、舶用を中心とした燃料油・潤滑油や脱炭素燃料、部品・航海計器・機械類、PBCFをはじめとする省エネ商品の開発・販売はもちろんのこと、洋上国家石油備蓄基地の維持・管理などのエンジニアリング業務など、多岐に渡るビジネスを通じて、海事分野の環境・安全を支えて参りました。2017年に策定したVision「海事分野を中心に、環境・安全ビジネスでNo.1の技術商社を目指します」・Mission「創意工夫を通じ、お客様と仕入先に付加価値を提供します」のもと、おかげさまで、海事産業に関わる現場力や技術的知見を高めながら着実に成長しております。
これまで培った技術とノウハウを強みに、夢目標を目指すため、2023年度から10年後を見据えた新中期経営計画「Techno-Trade NEXT10」を策定しました。同計画は、従来の当社事業での巡航成長を確実なものとしつつ、水素ビジネスや、情報通信関連ビジネス、注力商材としてのPBCFや風力推進装置など、海事産業の未来を支えるビジネス・商材に果敢に取り組むことで、10年後の当社業容の針路を示すものです。
この新中期経営計画を着実に実行していくことで、商船三井グループの新経営計画「BLUE ACTION2035」が定めるグループビジョン実現をより確かなものとし、海事産業を中心とする世の中に新たな付加価値を提供して参ります。
Vision・Mission ビジョン・ミッション
ビジョン
環境・安全ビジネスで
No.1の技術商社を目指します。
ミッション
お客様と仕入先に
付加価値を提供します。
- 経営理念
-
- 顧客ニーズに対応した高品質な商品、技術及びサービスを提供します。
- コンプライアンスを尊重し、透明性の高い経営を行い、企業価値を高める事を目指します。
- 安全の確保と環境の保全に努めます。
MOL CHARTS 行動指針
Challenge大局観をもって、未来を創造します。
時代のニーズを先取りし、新たなビジネスチャンスを開拓する。
会社の更なる成長の為に、イノベーションを生み出す。
Honesty正道を歩みます。
常にコンプライアンスを意識し、社会規範と企業倫理に則って行動する。
Accountability「自律自責」で物事に取り組みます。
難題に直面しても、常に当事者意識を持ち、関係者と協調しつつ自ら進んで解決する。
Reliabilityステークホルダーの信頼に応えます。
お客様の視点に立ち、お客様の期待を上回るサービスを提供する。
社会が抱える課題に率先して取り組み責任ある行動をとる。
Teamwork強い組織を作ります。
お互いを尊重し、自由闊達な風土を創る。
知識、経験、技術、海技力を共有し、後継者を育成する。
Safety世界最高水準の安全品質を追求します。
安全を最優先しているか、自らに問いかけ行動する。
現場に向き合い、現場から学び、基本に立ち返り行動する。
History 沿革
- 1948年6月
- 共立不動産株式会社設立、不動産業開始
- 1956年6月
- 株式会社大興商会に社名変更、海運業、海運仲立業及び保険代理業開始
- 1961年10月
- 三井ライン興業株式会社に社名変更、陸運業、燃料油、潤滑油、助燃剤、船用資材、機械類等の販売を開始
- 1962年11月
- 大阪商船株式会社(現 株式会社商船三井)用度部所管業務を分離、商船商事株式会社設立
- 1967年8月
- 東日本工機株式会社設立、大阪商船三井船舶株式会社(現 株式会社商船三井)の京浜地区における船舶小修理業務を一元受託
- 1969年9月
- 東日本工機株式会社が株式会社東西工機工作所を吸収合併
- 1971年1月
- 商船商事株式会社の全額出資により商和興業株式会社設立
- 1973年6月
- 山下新日本汽船株式会社(現 株式会社商船三井)用度課業務を分離、ワイ・エス・マリンサービス株式会社設立
- 1977年1月
- 東日本工機株式会社が株式会社ブルーバンエキスプレスの営業権を譲り受ける
- 1979年12月
- 商和興業株式会社が商船商事株式会社より営業権の譲渡を受け、船舶用機器、資材、船用品、建設用機器、塗料等の販売を開始
- 1987年10月
- 東日本工機株式会社が西日本工作株式会社を吸収合併、日本工機株式会社に社名変更
- 1988年12月
- 三井ライン興業株式会社、商和興業株式会社、両社合併、商船三井興業株式会社に社名変更
- 1990年10月
- ワイ・エス・マリンサービス株式会社が株式会社シムコインターナショナルと合併、同時にワイエスエンジニアリング株式会社の技術部門を譲り受け、ナビックステクノトレード株式会社として発足
- 1998年3月
- 商船三井興業株式会社がマリン自動車株式会社を吸収合併
- 2000年4月
- 商船三井興業株式会社、ナビックステクノトレード株式会社、日本工機株式会社、三社合併、商船三井テクノトレード株式会社に社名変更、同時に株式会社エム・オー・シップテックより通信機器及びＰＢＣＦ(プロペラ省エネ装置)に関する業務を継承
- 2004年4月
- 商船三井テクノトレード株式会社が(新)日本工機株式会社を吸収合併
- 2008年10月
- 商船三井テクノトレード株式会社が山和マリン株式会社を吸収合併
- 2014年4月
- 商船三井テクノトレード株式会社がオリエンタルマリンサービス株式会社を吸収合併
Organization 組織図
※2024年9月1日現在
Profile 会社概要
- 社名
- 商船三井テクノトレード株式会社
MOL Techno-Trade, Ltd.
- 本社
- 〒101-0054
東京都千代田区神田錦町二丁目2番地1 KANDA SQUARE18階※新オフィスは5月6日より稼働
- 創業
- 1948年6月11日
- 資本金
- 4億9,000万円
- 役員
-
- 代表取締役 社長執行役員
- 川越 美一
- 取締役 専務執行役員
- 宮田 栄一
- 取締役 専務執行役員
- 山田 雅也
- 取締役 常務執行役員
- 髙尾 和俊
- 取締役 常務執行役員
- 水谷 努
- 取締役 常務執行役員
- 福島 正男
- 取締役 （非常勤）
- 遠藤 充
- 取締役 （非常勤）
- 三角 彩子
- 監査役
- 池村 英之
- 執行役員
- 浦川 寿樹
- 執行役員
- 佐野 義浩
- 執行役員
- 山田 哲也
- 執行役員
- 赤根 悟
- 執行役員
- 石川 徹
- 執行役員
- 本谷 幸枝
- 売上高
- 723億円（2023年度実績、単体ベース）
628億円（2022年度実績、単体ベース）
- 株主
- 株式会社 商船三井
Office 事業所
本社
〒101-0054
東京都千代田区神田錦町二丁目2番地1 KANDA SQUARE18階※新オフィスは5月6日より稼働
関西支店
〒650-0021
神戸市中央区三宮町1-4-8
メットライフ神戸三宮ビル 9階
神戸ディストリビューションセンター（KDC）
〒652-0853
兵庫県神戸市兵庫区今出在家町3-1-33
今治出張所
〒794-0062
愛媛県今治市馬越町1-6-21-302
九州支店
〒808-0034
北九州市若松区本町2-17-1
海外拠点／シンガポール
MOL Techno-Trade Asia Pte. Ltd.
5 Shenton Way #17-01 UIC Building, Singapore 068808
海外拠点／欧州支店
MOL Techno-Trade,Ltd. European Branch Office
3 Thomas More Square London E1W1WY
海外拠点／欧州支店ロッテルダム事務所
MOL Techno-Trade,Ltd. European Branch Rotterdam Office
Rivium 2e straat 24 2909 LG Capelle aan den IJssel,The Netherlands
海老名ファーム
神奈川県海老名市本郷2671-1
Environment 環境保全方針
環境保全方針
私たちは、北九州市若松沖「白島」の国家石油備蓄基地における貯蔵船及びその設備の保全業務を遂行するに際し、環境保全を最重要要件とします。
私たちは、国内外における船舶への安全な補油業務遂行に際し、環境保全を最重要要件とします。
私たちは、省エネルギー・廃棄物削減に資する製品の販売普及と環境保全に配慮した資材・製品の普及に努めます。
エコアクション21
基本理念
私たちは、地球環境問題が人類共通の重要な課題であると認識し、地球環境の保全と環境に係わる社会貢献を目指した企業活動を推進します。また、関連する環境関連法規制を遵守し、自主的、積極的に環境経営に取り組み、継続的な環境負荷の削減に取組みます。
基本方針
当社は自ら環境活動を実践していくと共に、技術商社として持続可能な社会を目指し、安全の確保と環境負荷低減に寄与する商品・サービスの開発・販売に積極的に取組んでいくべく、次の方針を定める。
- 安全・環境関連事業の拡大 安全の確保・環境負荷低減に寄与する商品・サービスの開発・販売に積極的に取組む。
- オフィスでの環境活動 紙資源の有効活用と使用量の削減、廃棄物の再資源化率向上、電気・水道使用量の削減、グリーン調達の購入に取組む。
- 業務上の環境活動 給油船の安全・効率運航を行い、燃料消費の節減に努める。
- 環境教育 ポスターの掲示、社内教育を通じて環境への意識を高める。
- 社会貢献活動 商船三井グループ環境活動、地域環境活動に積極的に参加する。
改定：2007年04月23日
改定：2020年03月06日
商船三井テクノトレード株式会社
Associated 関連会社
日本水路図誌株式会社
〒231-0007 神奈川県横浜市中区弁天通6-85 宇徳ビル5階
TEL：045-228-8808 FAX：045-212-3828
URL：https://www.jhchart.co.jp
MOL Techno-Trade Asia Pte. Ltd.
5 Shenton Way #17-01 UIC Building, Singapore 068808
TEL：65-6272-6252 FAX：65-6272-6428
URL：https://moltech.asia